断熱には法律が無い!?基準を知って家族を守ろう

こんにちはハウスINハウス豊橋北店の鈴木です

皆さんは家を建てる法律にはどんな事が載っているのか知っていますか?

知る人はほとんど居ないです。
建築士になる為の試験で建築基準法が出ますが、辞書を持ち込めるように日々変わります。

断熱材に関して言えば基準があるだけで、基準以下であっても法律違反ではないので、新築も建てられます。

最近はやっと設計士からの説明義務が出来て、『 今回の家の基準はこれです 』という説明と署名捺印をお客様に貰う事になりました。

ですが、リフォームをご検討されている方の現在の家はどうでしょうか。


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上の図は一例ですが、数値で書かれているので普通は分からないです。

豊橋市は愛知県で唯一7地域と温暖な地域に指定されていますが、豊川や新城など東三河地方は大体6地域です。

新築の場合は外皮平均熱貫流率で話をされます。

大手ハウスメーカーさんは断熱では進んでいるので0.46以下の新築がほとんどではないでしょうか。

これは地域区分1.2地域の基準になります。

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窓の性能さでも分かりますが、外国の方が寒いというのは分かりますよね。

体温が平均1℃程度高く寒さには強いはずの外国の方なんですが、家が寒いのはどうしようもありません。

築10年程度であっても断熱はされていないと思ってください。

現に日本で断熱されている住宅は5%程度です。

夏厚く冬寒い家が日本の95%の住宅です。

リフォームをする場合は基準以上の断熱をしっかり考えてご検討ください。

『 昔の考えで断熱なんて入れても変わらんよ 』
『 夏は涼しいよ 』など言う業者さんは省エネにあまり関心が無い方だと思います。

私も工務店さんなどに建材を販売する時に昔は言われましたが、今はそんな事言われることがありません。

ぜひリフォームでも断熱に気を付けてください。

断熱の事ならいつでもお気軽にご相談下さい。
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360°カメラでショールーム内をご覧ください。
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